日本の投資信託の七不思議のひとつが、手数料の高さです。
海外の運用会社の人間と話をしても、なぜ日本の投資信託の手数料が
ここまで高いのか不思議がられます。

とりわけ販売手数料の高さは驚嘆されます。
近年では、「手数料が高い」という認識が個人投資家の間でも広がり、
手数料だけを基準にノーロード投信がいいだのインデックス型の
投資信託がいいだの言われています。

しかし、このような論調には根本的な論点が抜け落ちているので、
注意しなければなりません。今日はその点についてお話しします.

投資信託の手数料が安いことによる起こる弊害

運用会社の費用は、人件費とリサーチ費用、それにシステム費用で
ほぼ100%になります。

仮に、信託報酬が減ったときに一番にカットされる費用はどこだと思いますか?
実はリサーチ費用が一番にカットされます。

それはなぜか。

まず日本のファンドマネージャーの多くはいわゆるサラリーマンです。
ほとんどの人は、成績が良くても悪くても、収入の大きな変動がない
雇用形態になっており、収入が減ったからといって、そう簡単に
リストラができるわけではありません。

つまり人件費を削るのは一番難しいといえます。
システム費用も、例えばデリバティブの勘定系を破棄するとか、
為替の部分は手計算にするなど、かなり非現実的なソリューションしかなく、
削るのは難しいです。そうすると、必然的に削るのはリサーチ費用となるわけです。

リサーチ費用は大きく2つあり、①情報系端末にかかる費用
②アナリストやファンドマネージャーの出張費用です。

業界が不景気になると、まず最初に解約されるのが、現場では
一番重宝されているBloomberg端末です。

情報内容が豊富で使い勝手もいいので、人気の端末なのですが、
1台約20万円くらいするので、コストカットのやり玉にあがります。

そして、次に減らされるのが出張費用。
地方に本社がある企業への訪問や海外出張などはコストカットに対象になります。

要するに、まともにリサーチができる費用分の信託報酬をもらわないと、
パフォーマンスを向上させるための活動が制限されてしまうわけです。

さらに運用環境が思うままにならず、ボーナスも安いとなれば、
当然、優秀なファンドマネージャーであれば、他社にいってしまいます。

結果、何が起こるかと言えば、他では雇ってもらえないレベルの
ファンドマネージャーが残るだけということです。

インデックス運用ならまだしも、アクティブ運用であれば、
これは致命的です。

手数料の安いことにだけ目を向けることがいかにリスクが高いことか
おわかりいただけたかと思います。

投資信託の実質リターンこそが絶対の選定基準

さて、前述のお話をすると、手数料だけ見ていればいいわけではない
ということはわかっていただけたかと思います。

一方で、じゃあ何を基準に投資信託を選べばよいのかという質問を
よく受けるのも事実。

では、あなたは何を基準に投資信託を選ぶのか、それは、実質リターンです。

これは運用パフォーマンスから手数料を引いた額で計算することができます。
あまり投資信託の選定に自信のない方は、10年の年平均リターンを確認し、
そこから信託報酬を引いた額の大小で選定してみてください。

10年の年平均リターンとしているのは、例えば1年や3年の年平均リターンは、
相場環境によって運よく高いリターンを出していることも多く、
プロでないとなかなか見分けがつかないためです。

10年ほど高いパフォーマンスを出せている投資信託は、
まず間違いなく、独自の強みを持っています。

ですので、10年の年平均リターンを参考にしてください。
モーニングスターのWEBサイトを使えば、5000本超の投資信託の中から、
簡単にスクリーニングできますので、おすすめですよ。

まとめ

いかがでしたでしょうか?

最近、手数料に妙にこだわる人が増えてきましたので、
このようなブログを書きました。

あなたが投資信託を購入するのは資産を増やしたいからのはずです。
手数料やリスクばかりに目がいってしまっていては、
本質を見落としてしまいます。

ぜひ今日の話を心にとめていただければと思います。