1年後のリターンがどの程度になるのか、誰しもが予測できたら
いいなと思っています。

もちろん将来のことなので、わからないと言えば、それまで
なのですが、ある計算をすることで、1年後のリターンの予測を
することが可能です。

ある程度、投資信託について勉強している人であれば、何となくは
ご存じかと思いますが、思った以上にちゃんと理解していない人が
多いことに気づきました。

ですので、今日はリスクについて、事細かくお話ししたいと思います。

リスクと標準偏差の関係性

株式や債券などの資産価格は、常に上昇・下落を繰り返しながら
推移しています。

また、一般的には株式よりも債券の方が上昇・下落の変動幅が
小さいなど、資産クラス間には価格の変動幅の違いが見られます。

運用の世界では、こうした価格変動性をリスクと呼びます。

私たちの日常の生活では、リスクとは「危険」という意味で
使われますが、運用では「運用の失敗、損失」ではなく
「リターン予測の不確実性、期待したリターンに対する実際の
リターンのバラつき・変動幅」という意味で用いられます。

そして、このリスクの変動幅を統計的に数値化したものが
「標準偏差(σ:シグマ)」です。

一般に、投資信託など運用の世界で「リスクが大きい・小さい」
と言う場合、この標準偏差の大小を指しています。

よくリスクが高い=下落する幅が大きいと思われがちですが、
その一方で、上昇する幅も大きいということを忘れてはいけません。

標準偏差の注意点

標準偏差については、言葉も難しく、複雑な数式が絡んでくるため、
あまりしっかりと理解しようと思ったことがないかもしれません。

しかし、理解が間違っていると後から痛い目を見る可能性がありますので、
これを機会にしっかり理解しておきましょう。

標準偏差は平均リターンに対する実際のリターンの変動幅を示します。
つまり実際のリターンがどの程度の確率で標準偏差の範囲内に
収まるかを推定することができるのです。

下図を見ると、少しイメージが湧くかもしれませんが、
平均=平均リターンとお考え下さい。

そして、1σが1年間の平均標準偏差(変動幅)です。そうすると、
±1σの範囲でリターンが収まる確率は65%、±2σの範囲でリターンが
収まる確率が95%と推定できるわけですね。

よく±1σでリターンの変動幅を推定している方がいますが、
±1σでは、その範囲内に収まる可能性は65%ということになります
ので、あまり信頼できる数値とは言えません。

ですので、1年後のリターン範囲を予測するのであれば、
±2σで計算する必要があります。

また、標準偏差は平均リターンからの変動幅です。標準偏差だけ
みて、±2σを計算し、リターンは±2σの範囲に収まるんだと
勘違いする人も多いのでこれも注意が必要です。

具体例があったほうがわかりやすいと思いますので、
ひふみプラスの事例をもとに、計算してみましょう。

実際のリスクの計算方法

こちらはひふみプラスのトータルリターンおよび標準偏差をまとめた
ものです。

このデータ自体はモーニングスターですが、SBI証券やYAHOOファイ
ナンス等でも確認できます。

では、具体的に1年後のリターンの範囲を計算してみましょう。

まず、標準偏差σは8.70%だとわかります。
そして、1年間のトータルリターンは16.39%です。

これをもとに計算すると、1年後のリターンの範囲は65%の確率で
16.39%±8.70%の範囲に収まり、95%の確率で16.39%±17.40%の範囲
に収まると予測できるわけですね。

これで計算のイメージはつかめたと思います。

リターンの予測をする計算は理解できたと思いますが、事前に
理解しておくべき重要なポイントをあげておきます。

まず、今回の計算では標準偏差は1年間の平均を利用しましたが、
これが正解というわけではありません。

単年で見れば、良いリターンのファンドがあるように単年でみると
標準偏差が低い場合もあります。逆に標準偏差が高すぎる場合も
あります。

そういう意味では、5年平均の標準偏差や10年平均の標準偏差を計算時に
利用したほうが実態に近い数字が得られていると言えるでしょう。

そのときは5年平均リターンもしくは10年平均リターンを活用してください。

ひふみプラスの場合でいえば、65%の確率で21.32%±12.59%の範囲に収まると
予測ができるわけです。そして、95%の確率で、21.32%±25.18%の範囲に収まると
予測ができます。

まとめ

標準偏差はあくまでも、統計的に算出した数値でしかないと
いうことです。

たとえば、リーマンショックの年に株式型のファンドであれば、
▲50%超のパフォーマンスとなってしまったファンドが続出しましたが、

リーマンショックの前年にリターンの予測範囲を調べたときに、
▲50%も下落することが想定できたかでいうと、計算だけからでは、
100%導き出せません。

なので、あくまでも参考の指標として、理解しておきましょう。