1年後のリターンがどの程度になるのか、誰しもが予測できたらいいなと
思っています。もちろん将来のことなので、わからないと言えば、それまで
なのですが、ある計算をすることで、1年後のリターンの予測をすることが
可能です。

ある程度、投資信託について勉強している人であれば、何となくはご存じかと
思いますが、思った以上にちゃんと理解していない人が多いことに気づきました。

ですので、今日はリスクについて、事細かくお話ししたいと思います。

リスクと標準偏差の関係性

株式や債券などの資産価格は、常に上昇・下落を繰り返しながら推移しています。
また、一般的には株式よりも債券の方が上昇・下落の変動幅が小さいなど、
資産クラス間には価格の変動幅の違いが見られます。運用の世界では、
こうした価格変動性をリスクと呼びます。

私たちの日常の生活では、リスクとは「危険」という意味で使われますが、
運用では「運用の失敗、損失」ではなく「リターン予測の不確実性、
期待したリターンに対する実際のリターンのバラつき・変動幅」という意味で用いられます。

そして、このリスクの変動幅を統計的に数値化したものが「標準偏差(σ:シグマ)」です。
一般に、投資信託など運用の世界で「リスクが大きい・小さい」と言う場合、
この標準偏差の大小を指しています。

よくリスクが高い=下落する幅が大きいと思われがちですが、
その一方で、上昇する幅も大きいということを忘れてはいけません。

標準偏差の注意点

標準偏差については、言葉も難しく、複雑な数式が絡んでくるため、
あまりしっかりと理解しようと思ったことがないかもしれません。

しかし、理解が間違っていると後から痛い目を見る可能性がありますので、
これを機会にしっかり理解しておきましょう。

標準偏差は平均リターンに対する実際のリターンの変動幅を示します。
つまり実際のリターンがどの程度の確率で標準偏差の範囲内に収まるかを
推定することができるのです。

下図を見ると、少しイメージが湧くかもしれませんが、平均=平均リターンと
お考え下さい。そして、1σが1年間の平均標準偏差(変動幅)です。そうすると、
±1σの範囲でリターンが収まる確率は65%、±2σの範囲でリターンが
収まる確率が95%と推定できるわけですね。

よく±1σでリターンの変動幅を推定している方がいますが、
±1σでは、その範囲内に収まる可能性は65%ということになりますので、
あまり信頼できる数値とは言えません。

ですので、1年後のリターン範囲を予測するのであれば、
±2σで計算する必要があります。

また、標準偏差は平均リターンからの変動幅です。
標準偏差だけみて、±2σを計算し、リターンは±2σの範囲に収まるんだと
勘違いする人も多いのでこれも注意が必要です。

具体例があったほうがわかりやすいと思いますので、
ひふみプラスの事例をもとに、計算してみましょう。

実際のリスクの計算方法

こちらはひふみプラスのトータルリターンおよび標準偏差をまとめたものです。
このデータ自体はモーニングスターですが、SBI証券やYAHOOファイナンス等でも
確認できます。

では、具体的に1年後のリターンの範囲を計算してみましょう。
まず、標準偏差σは8.70%だとわかります。そして、1年間のトータルリターンは
16.39%です。

これをもとに計算すると、1年後のリターンの範囲は65%の確率で16.39%±8.70%の
範囲に収まり、95%の確率で16.39%±17.40%の範囲に収まると予測できるわけですね。
これで計算のイメージはつかめたと思います。

リターンの予測をする計算は理解できたと思いますが、事前に理解しておくべき
重要なポイントをあげておきます。まず、今回の計算では標準偏差は1年間の平均を
利用しましたが、これが正解というわけではありません。

単年で見れば、良いリターンのファンドがあるように単年でみると標準偏差が
低い場合もあります。逆に標準偏差が高すぎる場合もあります。

そういう意味では、5年平均の標準偏差や10年平均の標準偏差を計算時に利用したほうが
実態に近い数字が得られていると言えるでしょう。

そのときは5年平均リターンもしくは10年平均リターンを活用してください。
ひふみプラスの場合でいえば、65%の確率で21.32%±12.59%の範囲に収まると
予測ができるわけです。そして、95%の確率で、21.32%±25.18%の範囲に収まると
予測ができます。

まとめ

標準偏差はあくまでも、統計的に算出した数値でしかないということです。
たとえば、リーマンショックの年に株式型のファンドであれば、▲50%超の
パフォーマンスとなってしまったファンドが続出しましたが、

リーマンショックの前年にリターンの予測範囲を調べたときに、▲50%も
下落することが想定できたかでいうと、計算だけからでは、100%導き出せません。
なので、あくまでも参考の指標として、理解しておきましょう。